いまでこそ、理容ディーラーなんて呼ばれているが、つい10年位前までは理容器具商、 さらにその前には道具屋などと呼ばれて、理容店を御用聞きに訪問して商売をしていた。
その昔(昭和30年代)、東京には理容器具商の組合が3つあったと語り継がれてきた。
その源をたどると、昭和33年に設立された東京理容器具小売商業協同組合(故池田甚造理事長)の名のもとに一つにまとまっていた。
その後、明治生まれの頑固一徹の組合員の間に生じた意見の対立と、地域的な問題が元で西東京地区(東京理美容器具化粧品卸協同組合/山中新一郎理事長)と 下町地区(東京理容器具商組合/(故)大石茂雄理事長)の3つに分かれて併存するようになった。
丁度その頃、関東甲信越利用器具商組合連合会(故溝口健次郎理事長)が設立(昭和37年)
され、
東京理容器具小売商共同組合と下町の東京理容器具商組合は連合会に加盟したのを機に、
昭和47年1月、伊豆稲取温泉で2組合の合同発表会が行われ、この時点で2組合となった。
一方の東京理美容器具化粧品卸協同組合は頑として加盟せず孤立状態のまま昭和50年代まで続いた。
昭和50年代半ば過ぎ、東京理容器具小売商業協同組合(故野村義雄、故奥石正雄)両理事長の総務担当理事を務めた故久保中氏が 「東京の理器商組合の一本化」を提唱し、持ち前の折衝力を駆使して3組合の幹部を説得し、新組合設立への機運盛り上げた。
その後、現組合・浅利事務局を伴って設立準備に入ったが、またの分裂を危惧して、
東京都内に一つしか創れない商工組合の設立に的を絞り、東京都中小企業団体中央会(稲垣主事)の指導を得て、
東京理容用品商業組合設立準備委員会を立ち上げ、3組合の組合員間の意見調整に入った。
商業組合の設立には、その業界で営業する同業者の80%以上の加入が必須条件ということで、 準備委員会では八方手をつくすと共に、明治生まれの頑固な組合員に手こずりながらも、 辛抱強く説得を繰り返し、明けて昭和59年1月26日付で設立が認可された。
加入組合員73名、出資金500万円、創設に至る理事長は溝口健次郎氏だった。